[E資格認定プログラム紹介]
認定No. 00005「エッジテクノロジー株式会社」
[プログラム概要]
- プログラム名：「Ｅ資格対応パッケージプラン講座」
- 受講対象： 個人, 法人, 自治体・省庁・教育機関
- 受講形式：オンライン受講
- 受講期間の目安： 6か月 ※組織・団体向けは応相談
- 受講期間における総学習時間の目安：
受講時間50時間
自己学習時間50時間 - 価格： 個人向け動画サービス：￥229,900
（給付金適用で最大70%バック）
※組織・団体向けは人数や内容により応相談 - 申込方法： HP、メールによりお申込み
プログラムの特徴
①プログラムの特徴
- 経産省「第4次産業革命スキル認定講座」ITSSレベル４
- 個人向けは各個人の自由な時間に学習できるよう動画を提供
- 個人向けは厚労省「専門実践教育訓練給付金対象講座」最大70%バック
- 組織、団体向けとしてE資格取得後の実務スキル修得のコンテンツが豊富
- 組織、団体向けとしてE資格取得後に実務家が作る「カスタム研修」が高評価
（特徴/補足説明）
E資格取得に向けた講義・研修は入門・基礎（スタートライン）の位置づけ。その後AI実装の知識・ノウハウを習得し、実務における課題解決に繋げることを目的とした研修を強みとしております。
②講師の特徴
独自のAI人材データベースから揃えた実務経験豊富な外部講師
③学習支援メニュー
– chatによるQA、メンター制度
受講者の特徴
①受講者の傾向
2020年ごろまでには圧倒的にエンジニアの受験が多い傾向にありましたが、2021年以降はコンサルタント、企画営業等のビジネス層の受講も増えてきております。
②過去受講者のE資格合格後の活躍事例
- AI系ベンダーへの転職成功（給与UP）
- AIエンジニアとして独立（個人事業主）
- 社内におけるAIプロジェクト推進リーダーへの抜擢
- 当社AIジョブカレの講師を担当
[メッセージ]
①E資格取得がおすすめな理由とは？
JDLAのE資格は、G検定とともに着実に知名度が増しており、AI・機械学習・ディープラーニングの知識・スキルを持つ人材であることを証明する資格として、また定量的にAI人材であることを証明する資格として人気＆知名度が急上昇中です。エンジニア個人のみならず、企業における認知度も高まっていることから、AI・機械学習エンジニアやデータサイエンティストとしてのキャリアを歩みたい方におすすめの資格と言えます。
②受験を検討されている方へメッセージ
未来を形作るのはデータと技術の力です。 E資格取得に向けた学びは、先端技術であるAIとデータサイエンスの魅力に触れ、未知の可能性を探求する機会となります。初学者にとっては聞きなれないワードや考え方も多く、大変なことも多いかもしれません。一方で、AIやデータサイエンスといった技術や知見は個人の価値をひきあげる有益なツールであることは間違いありませんので、自己の未来の為にも共に頑張りましょう！
[エッジテクノロジー株式会社について]
当社における主たるサービスの特徴を分類すると下記の３サービスに分類されます。
（1）AIソリューションサービス（コンサルティング・プロジェクト支援）
（2）AI教育サービス （人材育成・内製化支援）
（3）AIプロダクトサービス（営業支援ツールの製造・販売）
３サービスが現在それぞれビジネス収益源になるだけでなく、シナジーの創出に取り組んでいます。
例えば、AIソリューションサービスにより創出されたAI人材データベースを「AIジョブカレ実務家講師」の獲得にも活用し、
価値あるAI教育を提供することで新たな実務家を創出。
その実務家が当社データベースで活躍する、またはクライアントとして発注する立場としてかえってくるような事例が多々ございます。
または「AIジョブカレ」をAIソリューションサービスで稼働するフリーランス向けの福利厚生の一環として利用することで
所属フリーランスの付加価値向上にもつながっています。
更にAIプロダクトサービスを新規顧客開拓ツールとして利用することにより効率の良いクライアント獲得が可能となります。
このようにサービスの垣根を越えた相互作用が生まれています。
AIジョブカレは当社独自のAI人材データベースを生かし、42名の経験豊富な講師陣（2023年10月末時点）を揃えて、幅広く、専門性の高いAI講座を開講できる事を強みにしております。また、当社のAI教育講座は、仕事に直結するAI講座をテーマにしており、講師陣には経験豊富な現役データサイエンティストを迎え、受講生が卓上の理論だけで なく実務的解決策を習得可能とし、ご希望のある受講完了者にはAIソリューションサービスのAI人材データベースに加わっていただくことも可能です。 当初は個人向けのAI教育プログラムとしてスタートしましたが、実務で使える技能習得というコンセプトをご評価いただき、法人研修としてご利用いただく機会も増えてきました。法人研修では、顧客の課題をヒアリングさせていただきながら、カスタマイズしてご提供する強みがあり、法人企業のみならず、自治体・省庁・教育機関からもお声がけ頂くことが増えてきております。
